〈ストレスチェック〉現場でどう活かす？改善への集団分析活用事例②

集団分析は、職場の「健康状態」を映し出すレントゲンのようなもの。

異常が見つかったときに、どんな「治療（＝改善策）」が効果的なのか、

今回は「コントロール度」が低かった事例をお伝えします。

・「判断基準」の言語化（＝透明性の向上）

「やらされ感」や「主体性のなさ」は、「なぜ差し戻されるのかが不明確」という不安が隠れている場合があります。

その改善策としては、上席が「どのような基準で判断しているか」をチェックリストやガイドラインとして

言語化することがおすすめです。部下は「言われた通りにする」のではなく、「基準を満たすために自ら工夫する」

という思考に切り替わり、心理的なコントロール感が増します。

・「権限委譲」の範囲をスモールステップで拡大

すべてのプロセスを変えずとも、「ここまでは自分の判断でOK」という範囲を一緒に決めます。

小さな成功体験の積み重ねが、「自分で仕事を作っている」という自律性を育てます。

　◆金額による閾値…「〇〇円未満の案件は担当者の判断で実施し、事後報告でOK」とする。

　◆方法の自由化…「ゴール（何を目指すか）」は上席が決定するが、その「プロセス（どう進めるか）」については担当者に一任する。

　◆上司の役割を「承認者」→「伴走者」へ…上司とのやり取りを、最終的なハンコをもらう直前ではなく企画の初期段階で行い、

　　　方向性をすり合わせる（プレ・プレゼン）習慣を作る。最後の最後でひっくり返るリスクが減り、担当者は「自分で描いた設計図」に

　　　自信を持って取り組めるようになる。

【意思決定プロセスの改善】 

• 目標設定への参加： 上から指示を下すだけでなく、目標達成の方法を共に、またはチームで話し合って決めるプロセスを取り入れます。
• プロセスの改善提案制度： 現場の「もっとこうしたい」という改善案を採用する仕組みを作り、自分たちで職場を変えられる実感を持てるようにします。

大事なのは、「数字を見て終わりにせずに、具体的なアクションに繋げた」という点です。

集団分析の結果は、会社側が一方的に押し付けるためのものではありません。

結果を材料にして、現場の納得感をいかに作りながら「どうすればもっと働きやすくなるか」を改善していくという 

そのプロセス自体が、従業員への最大のサポートになります。

現場で実行できるより効果的な改善を重ねるための情報を、集団分析から得ましょう。

ぜひ、職員の一人一人がパフォーマンスをしっかり発揮できる職場づくりを推進してくださいね。

ストレスチェック制度実施義務の対象事業所が、常時50人以上の従業員を労働者を雇用する事業場から、50人未満も含むすべての事業場に拡大されます。

施行はいつからか、対象者は誰なのか、何をすればいいのか、産業医がいない場合の実施者や医師面接をどうするか、集団分析の読み解き方とその活用などをこころ塾と学びませんか。

また、こころ塾は、ストレス対処やメンタルヘルスケア、職場の取り組みサポートをしています。メンタル不調を未然予防して高ストレス者割合を減らしたり、休職や退職を減らしましょう。地元愛媛・松山で顔が見える丁寧なサポートを行います。こころ塾のEAP・従業員支援プログラム、外部相談窓口、ストレスチェック、高ストレス者面談、研修・セミナー、職場復帰支援について、お気軽にお問い合わせください。